松本人志の代理人弁護士が声明発表、記者会見の実施について『情報発信を控える』と回答
お笑いコンビ・ダウンタウンの松本人志の『週刊文春』の記事についての訴訟について、8日に裁判が終結したことを受けて、松本の代理人である八重洲総合法律事務所が15日、公式サイトで声明を発表した。
「報道関係者の皆様へ」と題した声明は、田代政弘氏、栗原正晴氏、桶谷侑平という3名の弁護士が連名で発表。「松本人志氏と株式会社文藝春秋外1名との裁判が終結したことを受けて、これまで多くの報道関係者から松本氏の記者会見の実施予定等について問い合わせをいただいておりますが、本件に関して、すでに公表済みのコメント以外の情報発信を行うことは、関係者との協議及びその結果の趣旨・内容に鑑み控えざるを得ませんので、何卒ご理解賜りますよう、お願いいたします」と伝えた。
続けて「なお、訴訟関係者の同意の上で終了した私人間の民事的な案件について、訴訟追行の方針を含め、事実に反する見解のほか具体的な根拠に基づかない憶測や決めつけによるコメント等が散見されておりますが、そのような報道をされることは、関係者の静謐を乱すだけでなく、名誉やプライバシーを著しく侵害することになりますので、厳に慎まれるよう、お願いいたします」と呼びかけた。
松本人志さんの訴訟終結に対する今回の声明は、視聴者や関係者にさらなる疑念を抱かせる結果となっており、テレビ復帰の実現がますます困難になったように感じられます。さらに、彼のテレビ復帰を望む視聴者がどれだけいるのかも疑問です。
視聴率データを見ると、松本さんの活動休止後も彼がレギュラー出演していた番組の視聴率に大きな変化はなく、多くの視聴者が松本さんの不在を意識しないまま番組を楽しんでいる可能性が示唆されています。一部で復帰を支持する声があるとはいえ、それが視聴者全体にどれほど響いているのかには疑問が残ります。
また、現代の視聴者は出演者の品行や倫理観にも敏感であり、疑惑が払拭されていない松本さんの復帰を歓迎する空気が広がるとは考えにくい状況です。こうした状況を踏まえると、テレビ局やスポンサーが松本さんの復帰に前向きになる要素は少なく、復帰を実現するためには視聴者からの強い支持が必要ですが、それが見込めるかは非常に不透明です。
